要約

国内トップシェアの総合工具メーカーの京都機械工具株式会社（本社：京都府久世郡久御山町／代表取締役社長：宇城邦英／以下「KTC」）は、地方独立行政法人 京都市産業技術研究所（以下「京都市産技研」）、利昌工業株式会社（以下「利昌工業」）との産公連携体制により、鋼鉄より軽くて強度の高い特徴を持つ植物由来の新素材「セルロースナノファイバー」（CNF）を、作業工具の機能開発へ応用することについて共同研究を開始します。「より軽く、より強い」ことはもちろん「安全で、使う人と環境にやさしい工具」を目指し研究開発、2020年に商品化を目指します。

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創業から68年。国内トップシェアの総合工具メーカーとして、作業現場や社会に「軽くて、強くて、使いよい工具」を提供し、作業環境改善をもたらしてきたKTC。KTCが大切にしてきた製品開発のコンセプトは、「安全、快適、能率・効率」の実現。中でも「安全」は、工具で作業をする人と工具を使ってメンテナンスされたモノを対象とし、工具製品に用いられる「素材」、その「構造/機構」、さらにセンサーや電子デバイス、ソフトウェアとの「統合」という多面的な進化によって守り続けています。

その企業理念やものづくりの姿勢が評価され、平成28年度には「第10回 製品安全対策優良企業表彰」（PSアワード）中小企業製造・輸入事業者部門において、最高賞である「経済産業大臣賞」を受賞しました。

KTCは、さらなる安全と製品の進化を求め、「セルロースナノファイバー」（CNF）の作業工具素材への応用に着目。京都市産技研、利昌工業との産公連携体制での共同研究を行います。

「セルロースナノファイバー」（以下「CNF」）とは、植物の主要構成成分の1つであるセルロースから生まれた新素材。"鋼鉄の1/5の軽さ"と"5倍以上の強度"を有しながらも、植物由来であるため、環境負荷が少なく再生可能な素材です。近年、様々な工業分野への展開が期待されています。

KTCは、このCNFを作業工具の材料として採用することができないかと考えました。KTCの培ってきたノウハウと、新素材CNFを組み合わせることで、作業工具を「より軽く・より強い」ものに進化させることが可能となります。軽さが追求された工具は、携行性が高く、作業現場への持ち出しや扱いが容易となることが期待されます。また絶縁性素材のため、作業時の安全性も向上。さらに再生可能な素材であるので、製品を通じて「低炭素社会の実現に貢献すること」にもつながります。

この研究開発は、CNFに関する幅広いノウハウを持つ二者と協力。三者がそれぞれ主体性の高い取り組みを積み重ねることで進行していきます。京都市産技研が「CNF基礎研究」「用途開発研究」の分野を担当し、CNFの新しい機能や性能、新たな用途展開を研究。さらに利昌工業が「CNF100%材などの部材提供」「加工技術」分野を担当。そしてKTCは「製品適用と製造方法の検証(ものづくり、作業性の検証)」分野を担当し、新加工技術や実用評価を行います。

KTCは創業70周年を迎える2020年、この「より軽く・より強い工具」を商品化することを目標にしています。KTCのモノづくりへの熱い想いと、1歩先の「安全、快適、能率・効率」を、近い未来にあなたの手でご体感ください。

なおKTCでは、本研究を始めとする「安全、快適、能率・効率」を追求する一連のR＆Dコンセプトを「新・工具大進化」と称して発表。詳細は、KTC Webページおよび、2017/10/27（金）～11/05（日）に東京ビッグサイトにて開催される「東京モーターショー2017」KTC展示ブースにてご覧いただけます。ブース番号は西3ホール（4F）W3403です。

セルロースナノファイバー（CNF）について

植物の骨格成分であるセルロースをナノサイズまで解繊（かいせん）することで得られる素材。鋼鉄の5倍以上の強度と、5分の1の軽さを持ち合わせ、様々な工業分野への展開が期待されています。また植物由来のため、環境への負荷が少ない持続型資源として、画期的な新素材となる可能性を秘めています。

地方独立行政法人 京都市産業技術研究所

京都のものづくり文化の優れた伝統を継承し、発展させ、新しい時代の感性豊かで先進的な産業技術を創造する使命を持つ公的な産業支援機関として、高分子、金属、窯業、表面処理、バイオ、デザイン、染織技術や繊維材料等幅広い分野の研究や個々の企業への技術支援を行っており、京都をはじめとした地域経済の発展に寄与しています。

利昌工業株式会社について

1921年創業。電子材料・電気絶縁材料・工業用材料、エポキシモールド電機機器などの製造・販売を行う「研究開発型製造業」。本社は大阪市北区堂島、代表取締役会長兼CEO 利倉晄一。環境にやさしい新エネルギーや省エネルギーの分野・有機化学の分野についての研究、未来志向型の商品開発に積極的に取り組んでいます。

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